V2Hを後付けする費用の総額は、この記事で確かめた資料には書かれていません。実際の金額は、家を見てもらう見積もりで確かめます。国の令和7年度補正のV2H補助金は、申請受付を8月27日に終了しています[S1]。東京都の令和8年度の助成は、受付終了日が令和9年3月31日17：00までです[S2]。
V2Hを後付けする費用の総額は、この記事で確かめた資料には書かれていません。補助金の資料には、設置工事費の項目ごとの金額の表があります。たとえば電気関連工事は300,000円と書かれています[S3]。
| 項目 | 表にある金額 |
|---|---|
| 基礎工事 | 35,000円[S4] |
| 据付工事 | 80,000円[S5] |
| 本体搬入費 | 15,000円[S6] |
| 電気関連工事 | 300,000円[S3] |
| 諸費用 | 120,000円[S7] |
| 電力会社協議費 | 20,000円[S8] |
この表は補助金の資料にある金額です。あなたの家の請求額を示すものではありません。
電力会社との協議にかかる費用とは、電力会社への申請から承認までの協議を、工事会社が行う費用のことです[S9]。
同じ表には、1基設置の場合の補助金交付上限として550,000円と書かれています[S10]。
確かめ方は、現地を見てもらい、見積書の項目を1つずつ見ることです。本体代と工事費が分かれているかを見ます。
V2H後付けの工事費を無料で見積もる
無料見積もりへ ›V2Hの後付けは、家と車の条件が合えば検討できます。たとえば岐阜県土岐市の令和8年度の補助は、すでに住宅用太陽光発電システムがある住宅の敷地内にV2Hを設置する人も対象に入れています[S11]。
V2Hは、EVやPHEVへの充電と、EV・PHEV・FCEVから施設への放電（給電）ができる装置です[S12]。放電の機能は、災害などで停電したときの備えを高めます[S13]。
ニチコンのEVパワー・ステーションには、蓄電池は搭載されていません。EVを蓄電池として使います[S14]。
土岐市は1都3県の外です。後付けできるかを決める条件の一覧は、この記事で確かめた資料には書かれていません。施工店に現地を見てもらって確かめます。
V2Hは、どの車でも使えるわけではありません。ニチコンのEVパワー・ステーションは、CHAdeMO規格の放電対応車両に対応しています[S15]。急速充電口が付いていない車両では、V2Hによる充電・放電はできません[S16]。
確かめ方は、いま乗っている車や買う予定の車の名前、年式、型式を、各メーカーの最新の対応車種ページと見比べることです。
令和7年度補正予算のV2H補助金は、申請受付を8月27日に終了しました[S1]。そのため、国のこの補助金を受付中とは書けません。次の募集は、次世代自動車振興センターのお知らせで確かめます。
応募要領には、交付申請の期間が令和8年7月17日から令和8年9月30日17時と書かれています[S22]。ただし、申請額の累計が予算額を超えそうなときは、期間中でも受付を終了します[S23]。
令和8年9月25日のお知らせには、申請が集中して審査に時間がかかっていると書かれています[S24]。
東京都には、令和8年度の戸建住宅におけるV2H普及促進事業があります[S32]。令和8年度の受付終了日は、令和9年3月31日17：00までです[S2]。助成額は、対象経費の1／2から国などの補助金額を引いた額で、上限は50万円です[S33]。
| 年度 | 受付の状況 |
|---|---|
| 令和8年度 | 受付終了日は令和9年3月31日（水）17：00まで[S2] |
| 令和7年度 | 受付終了日は令和8年3月31日（月）17：00まで[S34]。事前申込の受付は終了しています[S35] |
神奈川県・埼玉県・千葉県の補助は、この記事で確かめた資料には書かれていません。お住まいの県や市区町村のページで確かめます。
補助金を使う場合、V2Hの後付けは、発注や工事より先に申請や申込をします。国の補助金では、V2H充放電設備の発注前・工事の施工開始前に申請が必要です[S42]。発注と工事の開始は、交付決定日以降です[S43]。
交付決定前に工事を始めると、補助金の対象外になります[S44]。施工開始には、設備の搬入や基礎工事などの準備も入ります[S45]。
交付決定は、不備のない申請を受け付けてから、おおむね1～2か月程度です。申請が集中すると、さらにかかることもあります[S46]。
V2H後付けの工事の相談をして、無料で見積もる
無料見積もりへ ›総額は、この記事で確かめた資料には書かれていません。家ごとの見積もりで確かめます。補助金の資料にある項目別の金額は、第1節の表で見られます。
令和7年度補正予算のV2H補助金は、申請受付を8月27日に終了しました[S1]。次の募集は、次世代自動車振興センターのお知らせで確かめます。
助成額は、対象経費×1／2から国などの補助金額を引いた額で、上限は50万円です[S33]。増額申請の場合の上限は100万円です[S38]。令和8年度の受付終了日は、令和9年3月31日17：00までです[S2]。
国の補助金では、交付決定前に工事を始めると対象外になります[S44]。東京都の助成では、売買契約やリース等の契約の前に、事前申込をします[S39]。
ニチコンのEVパワー・ステーションには、蓄電池は搭載されていません。EVを蓄電池として使います[S14]。メーカーや製品によって違うことがあるので、各製品の説明で確かめます。
国の補助金の交付規程では、申請者が個人で、個人宅に設置する場合は、割賦販売、ローン契約、クレジット契約での支払いができます[S30]。それ以外の場合は、原則として金融機関への振込です[S30]。
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